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まずは「国の最高法規」である憲法が政府の施策のみならず、国民個人の政治的アイデンティティーを規定し、その国の文化にまで深い影響を与えていることを種々の学説や西欧の実例で示す。結果、日本国憲法の条文は主権在民の原則に立つ我が国の政府に対する「命令」であり、命令を下された側が足かせと感じるのは当然のことだと言う。「この憲法は米国から押しつけられたもので国民の総意ではない」という改憲派の常套句については、戦勝国の米国自身ですら制御できない権限を日本国民に与えたことを、米国が最も悔やんでいると反論する。
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2009.10.14 Wednesday

携帯電話と脳腫瘍の関連、やはり…

JUGEMテーマ：ケータイ

これは、タバコとガンに関する調査でも同様。

業界から資金をもらっておきながらその“不都合な真実”を暴露するのは、そんなに困難なことなのか。

携帯電話と脳腫瘍の関連、低いとする研究には偏りも


　［ワシントン　１３日　ロイター］　携帯電話の使用が脳腫瘍（しゅよう）などの原因になるかを調べた複数の研究を分析したところ、関連性が低いと結論付けた研究には偏った見方が影響している可能性が明らかになった。韓国の研究者らが１３日発表した。


　韓国国立がんセンターのSeung-Kwon Myung博士らは、計３万７０００人が対象となった２３件の研究を分析。今の段階で、携帯電話とがんの関連性を証明することは難しいとしたものの、優れた研究はなんらかのつながりを示していることが分かったとしている。


　 同博士は、こうした研究の結果は、実施した団体によって内容が左右されることも多いと指摘。「質の高い」研究８件では、携帯電話使用者の方がほとんど使用 しない人より腫瘍のリスクが少し高いとの結果が出た一方で、「質の低い」研究では、携帯電話使用者に腫瘍ができるリスクは低いと結論付けられていたとい う。


　さらに、研究者らは、一部の質の低い研究には、携帯電話事業者の業界団体、無線通信機器製造業者フォーラム（ＭＭＦ）やＧＳＭ協会が、資金を提供していたことを指摘している。


ロイター - 10月14日 18:24

at 18:32, もーちゃん, 恐怖の電磁波

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2008.04.13 Sunday

携帯電話はタバコ･アスベストより危険─英神経外科医の警告

JUGEMテーマ：ケータイ

携帯電話会社もタバコメーカーも、やることは同じ。

業界製品の危険性が明らかになる度に、その火消しに躍起になるばかり。
事実を直視し反省して製品の撤廃をも視野に入れて国民の生命を守ろうとはしないばかりか、自己の利益の追求にのみ邁進している。

真に世の中に貢献するという企業の果たすべき役割を忘れ去っている。

国際短信

英国

医学者が警告する

携帯電話の危険性


　英『インデペンデント』紙はこのほど、同国の著名な神経外科医による「携帯電話はタバコやアスベストよりも危険だ」との警告を取り上げ、「携帯電話を10年以上使用し続けると、脳内にガンができる危険性は2倍高まる」との指摘を報じた。


　これは過去16年間に14もの様々な医学関連の賞に輝いたビニ・クラナ博士が、多くの医・科学誌で主張している説を紹介したもの。それによると 「携帯電話の使用とある種の脳腫瘍の発生には明確でかつ増大し続けている根拠があり」、今後10年で決定的に証明されることになるという。


　さらに博士は、「メーカーと政府がすぐに決定的な措置をとらないと、悪性脳腫瘍の発生率とそれに関連した死亡率は今から10年以内に全世界的に上昇するだろう。そのときまでには、医学の力で対処してもあまりに遅きに失してしまう」と主張している。


　これに対し、英国の携帯電話業界団体である「モバイル・オペレーターズ・アソシエーション」は強く反発。同紙で「博士はバランスの取れた分析を示しておらず、世界保健機関や30以上の独立した専門家の科学的な再調査とは反対の結論になっている」などと批判している。


（編集部）


『週刊金曜日 金曜アンテナ』より転載

at 14:51, もーちゃん, 恐怖の電磁波

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2007.12.18 Tuesday

NTTドコモの基地局撤去─しかし近隣住人の健康被害を認めた訳ではなく

JUGEMテーマ：ニュース


本当はマイクロ波の脅威を知っているくせに知らぬフリをして、所構わずバンバン基地局を建てまくっている各携帯電話会社。

この川西市の件では、会社（NTTドコモ）側は近隣住人の健康被害を認めておらず、土地主権者（阪急バス）との契約条項に基づく賃貸契約解除の結果に過ぎない。

全国規模でこうした訴訟が起こされない限り、甘い甘い日本の国の基準を盾に基地局は増加する一方であろう。

異例！ドコモ、稼動中の携帯基地局撤去へ　公害調停で合意

　携帯電話のアンテナ基地局が発する電磁波で耳鳴りがするなど、健康を害されたとして、兵庫県川西市の住民らがＮＴＴドコモ関西（大阪市）と基地局の土地を所有する阪急バス（大阪府豊中市）に対し、基地局の撤去を求めた公害調停が大阪簡裁であった。ドコモ側は健康被害を認めていないが、撤去を決めたため、住民側が調停を取り下げることで合意した。総務省によると、稼働中の基地局が撤去されるのは異例という。

　調停申立書などによると、ドコモは平成１７年１月、阪急バス所有の土地を借り、同年１２月、高さ２０メートルの基地局を建設。その後、住民らは耳鳴りや吐き気などの体調不良が生じたとしてドコモに撤去を要請したが、受け入れられなかったため今年５月、公害調停を申し立てた。

　調停でドコモは「電磁波の量は国の基準を下回るごく微弱なもので、健康に影響はない」と主張。しかし、阪急バスが「住民とトラブルになった場合は契約を解除する」との契約条項に基づき賃貸契約解除を決めたため、ドコモが撤去を受け入れた。来年６月ごろに撤去を完了するという。

　ＮＴＴドコモ関西の話　「電磁波による健康被害は根拠がないと考えているが、地権者からの申し入れなので撤去に応じた」

12月18日11時15分配信 産経新聞

携帯の基地局撤去へ＝ドコモ関西、公害調停で−健康被害は認めず・大阪簡裁

　携帯電話のアンテナ基地局の電磁波で健康被害を受けたとして、兵庫県川西市の住民がNTTドコモ関西（大阪市）などを相手に申し立てた公害調停で、同社が健康被害を認めない一方で、基地局撤去を決めたことが18日、分かった。

　調停は17日、大阪簡裁で非公開で行われた。申し立てなどによると、ドコモ関西は川西市のバスターミナル内の土地を賃借して基地局を設置、2005年12月から稼働させた。周辺住民は耳鳴りや吐き気などを感じるようになったとして稼働停止を求めたが、同社は拒否。このため住民側が公害調停を申し立てていた。

　ドコモ関西によると、同社は基地局の電磁波は弱く健康に影響はないと主張したが、基地局設置場所の地権者が来年6月での賃貸契約解除を通知、住民の意向を受け入れるよう求めた。このため調停で同社は、来年6月までに基地局を撤去して土地を元の状態に戻すと口頭で説明、住民側は申し立てを取り下げたという。　

最終更新:12月18日12時0分 時事通信

at 12:43, もーちゃん, 恐怖の電磁波

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2007.07.21 Saturday

【転載】ケータイ使用で精子減少、米国で新研究結果

ケータイ使用で精子減少、米国で新研究結果
精子濃度、運動率、生存率、正常形態率に悪影響
植田　武智（2007-07-02 13:30）

　携帯電話を長時間使う人ほど、精子の数が少ない――。携帯電話の精子への影響を示唆する新たな研究結果が５月、発表された。海外ではイギリスＢＢＣ放送（ＢＢＣ）やガーディアンなどが取り上げたが、ドコモやＫＤＤＩなどを大スポンサーとする日本のマスコミは、まったく報道しなかった。

精子濃度や生存率に影響が

　新たな研究は、２００７年５月にアメリカの学会誌「Fertility and Sterility」で発表された。　研究を行ったのは、アメリカ・オハイオ州クリーブランドクリニックの生殖研究センター所長のアショック・アガルワル教授たち。

　２００４年９月から２００５年１０月までの間に不妊治療のため来院した男性３６１人を対象に調査を行った。男性の平均年齢は３１．８１歳。

　それぞれの男性から精子を摂取し分析した。また携帯電話の１日の使用時間に応じて不使用者、１日２時間未満、４時間未満、４時間以上の４つのグループに分類してデータを比較した。

　その結果、精子濃度、運動率、生存率、正常形態率については、携帯電話の使用時間が長いグループほど下がってきていることが分かった。

　アガルワル教授はイギリスの新聞デーリーメール紙の取材に対して、

　「携帯電話の使用時間と精子分析データの関連性は統計的にも非常にはっきりしている。精子数が減っているグループの精子数は、世界保健機関（ＷＨＯ）の定める正常値を下回る場合も多い」と指摘する。

　ちなみに世界保健機関（ＷＨＯ）が１９９９年に出した精子の基準値では、精子数２０００万／ml以上、運動率５０パーセント以上、生存率７５パーセント以上、正常形態率１５パーセント以上としている。

　「世界中では数十億人の人たちが携帯電話を使っており、その数はいまだ増え続けている。人々はまるで歯ブラシを使うみたいに気楽に携帯電話を使っているが、それは精子に致命的な影響を与えているかもしれない。研究はまだ検証が必要だが、携帯電話の普及率を考慮するとそのインパクトは大きい」と警告する。

精子影響を示した２度目の研究

　今回の研究は、携帯電話の精子への影響が確認された２度目のものということになる。

　前回の研究は、２００４年６月にハンガリーのスゼゲド大学のイムレ・フェジェス博士によるもので、２００４年６月にドイツのベルリンで開かれた生殖機能に関する国際研究会で発表された。２１１人の男性を対象に１３カ月にわたり、携帯電話の常用者と使用しない人を比較した研究だ。

　携帯電話を使わない人たちと比べて、常に携帯電話を持ち歩いている男性は、精子の数が３割少ないというものだ。携帯の常用者の場合、精子の数が少ないだけでなく、生き残った精子の運動のスピードも遅く、動き方にも異常が出ていたという。

　フェジェス博士は、新聞の取材に対して「男性の生殖能力への影響を指摘したのは初めてのもの。さらに研究を進める必要がある」と述べていた。

　今回のアガルワル博士らの研究は、携帯電話の通話時間をより厳密に調べて、分けて分類している点で新しいと言える。ただ待ち受け時にどのように携帯電話を保持していたかなどのデータは取られていない。

　また、論文として発表されたのは２００７年の５月だが、昨年の１０月にアメリカの米国生殖医学会議で発表された際に、日本のメディアではまったく取り上げられなかったものの、イギリスではＢＢＣやガーディアン紙や、インディペンデント紙などの一流紙で取り上げられた。

　ただ、結果の評価に対しては反論も出ている。

　イギリス・シェフィールド大学のアラン・パシー博士は、ＢＢＣの取材に対して

　「質の高い研究と言えるが、結論には同意しがたい。１日に４時間も携帯電話を使うとなれば、ポケットに入れてない時間が長いだろう。だとすれば精巣へのダメージがどうして起こるのかが大きな問題となる」

　と答えた。

　携帯電話以外のライフスタイルの要因が、影響を与えているのかどうか、さらなる研究が必要とされる。

　では、それ以外の研究で、携帯電話からの電磁波が精子に与える影響についてどの程度解明されているのかを調べてみた。

　２００６年に発表された、それ以前の男性生殖機能への影響の研究をレビューした論文では、同一の人間で、携帯電話の集中的な使用の前後で精子の運動率を減少したという研究がある。

　ＷＨＯの基準をクリアしている１３人の男性を対象としたもので、まず、５日間、携帯電話を一切持ち歩かず、使用もしない状態で過ごし精液検査を行った。その後４週間のインターバルをおいて、今度は５日間携帯電話をベルトに下げて持ち歩き、１日６時間以上通話をしてもらい、その後再度精液検査を行った。すると精子の運動率が減少した、という結果であった。

　また、精子そのものに電磁波をあててみたという実験もある。２７人の男性から採取した精子をそれぞれ２つに分けて、一方に携帯電話電磁波を照射したという実験では、運動率と生存率に統計的に有意な差が出た研究が紹介されている。

at 10:22, もーちゃん, 恐怖の電磁波

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2007.06.19 Tuesday

ＷＨＯ、超低周波電磁波に関する環境保健基準を公表

＜電磁波＞ＷＨＯが環境保健基準を公表　各国に予防策を勧告

　送電線などから出る電磁波について、世界保健機関（ＷＨＯ）は１８日、環境保健基準を公表した。平均０．３〜０．４マイクロテスラ（テスラは磁界の強さの単位）以上の磁界に日常的にさらされる子どもは、もっと弱い磁界で暮らす子どもに比べ、小児白血病にかかる確率が２倍程度に高まる可能性があるとして、各国に予防策をとるよう勧めた。

　基準は電磁波のうち、送電線の電磁波（周波数５０ヘルツか６０ヘルツ）など、周波数の低い「超低周波」が対象。周波数の高い携帯電話の電磁波（８００メガヘルツか１．５ギガヘルツ）や電子レンジの電磁波（２．４５ギガヘルツ）は対象ではない。

　超低周波については、各国での医学的調査を総合した結果から、白血病になる率は０．４マイクロテスラ以上で約２倍、０．３マイクロテスラ以上で１．７倍になると分析されている。国際がん研究機関（ＩＡＲＣ）は「発がん性がある可能性がある」と評価している。ＷＨＯも同様の結論に達したが、動物実験などでは発がんが立証されず、「電磁波と発がんに因果関係があるとまでは言えない」と指摘した。

　その上で、予防的考え方に基づく磁界の強さの安全指針づくり、予防のための磁界測定などの対策をとるよう勧告した。一方、白血病増加への影響は、あるとしても限られていると評価し、予防策の費用は非常に低く抑えるべきだとしている。

　国立成育医療センターの斎藤友博・成育疫学研究室長によると、小児白血病の患者は日本で年間８００人から１０００人程度。高圧送電線の近くで暮らすなど、０．４マイクロテスラ以上の磁界にさらされている子どもは全体の１％程度とみられ、磁界の影響で患者が年間数人増えている計算だという。

　経済産業省は今後、作業部会で対応を検討する。【高木昭午】

6月19日11時24分配信 毎日新聞

家電の電磁波法整備を　ＷＨＯ　初の国際指針で勧告

　電子レンジなど電化製品や高圧送電線が出す超低周波電磁波の人体影響について、世界保健機関（ＷＨＯ）が「小児白血病発症との関連が否定できない」として、各国に対策法の整備など予防的な措置を取ることを求める勧告を盛り込んだ「環境保健基準」をまとめた。電磁波の長期的な健康影響についての初の国際指針で、十八日にも公開する。

　ＷＨＯは、具体的な規制値は示さなかったものの、日本や米国などでの疫学調査から「常時平均〇・三−〇・四マイクロテスラ（テスラは磁界や磁石の強さを表す単位）以上の電磁波にさらされていると小児白血病の発症率が二倍になる」との研究結果を支持。「電磁波と健康被害の直接の因果関係は認められないが、関連は否定できず、予防的な対策が必要だ」と結論づけた。

　経済産業省は今月、作業班を設置して送電線周辺の超低周波磁界規制の検討を始めたばかり。電磁波の人体影響に着目した規制がない日本も対策を迫られることになる。

　ＷＨＯによると、通常の使用状況で電磁波が強いのは、ヘアドライヤーや電気かみそり、掃除機、電子レンジなど。電子レンジから三十センチで四−八マイクロテスラの電磁波を浴びる。テレビは一メートルの距離で〇・〇一−〇・一五マイクロテスラ。

　環境保健基準は、高圧送電線から住宅地や学校などの施設を一定の距離を置くなどの対策を講じているイタリア、オランダなどの例を紹介。テレビや電気カーペットなどの電化製品に電磁波レベルの表示を義務付けることも含め、各国に市民の電磁波暴露を減らすための法律を整備するよう求めた。

　ＷＨＯは、米国の高圧線付近で小児白血病の発症例が多いとの報告を受けて一九九六年から、電磁波が人体に与える影響を調査していた。携帯電話などが発する高周波の電磁波が人体に及ぼす影響についても調査を進めており、来年にも調査結果をまとめて発表する。

2007年6月18日 東京新聞朝刊

今回のＷＨＯの勧告は、高圧送電線などから発生する超低周波の電磁波に関するもの。

日本では全く規制がないために、高圧送電線直下や変電所に隣接した場所に、平気で住宅が建てられている。

直接目に見えない事象に関する興味・関心が全くと言っていいほどないのは、日本人独特の感覚なのだろうか。

しかし、目に見えないからこそ、本当の恐ろしさをきちんと認識すべきである。

携帯電話や電子レンジのマイクロ波についても同様で、これほど危険なものもない。

ふと見上げれば携帯電話の基地局の２つや３つはすぐに目に付くし、しかも学校のすぐそばのビルや、あろうことか病院の目の前に建っていることもしばしば。

電子レンジもかなりの普及率であるが、特にコンビニの電子レンジは民生用に比べて高パワーであるため、被曝量も当然多くなる。

超低周波もマイクロ波も、その危険性が“発覚”する前に、恐ろしい勢いで身の回りに迫ってきた。

国も一応動きを見せてはいるようである。

送電線の磁界規制を検討　国の調査会、秋ごろ結論

　電磁界が健康に悪影響を与えると指摘されている問題で、経済産業省の総合資源エネルギー調査会の作業班が１日、初会合を開き、送電線周辺の超低周波磁界の規制に関し、秋ごろをめどに報告書をまとめる方針を決めた。

　電気のある場所（電界）と磁気のある場所（磁界）が互いに影響し、次々と遠くに伝わる電磁波が発生し、電磁波が伝わる場所を電磁界という。

　経済産業省原子力安全・保安院によると、送電線や変圧器周辺の電界については、感電防止や機器への影響を避ける目的で１９７６年から規制を実施しているが、磁界に関する規制はない。

　作業班では、世界保健機関（ＷＨＯ）が近くまとめる環境保健基準や、海外の規制の在り方などを参考に検討していく。

2007年06月01日19時27分　西日本新聞

一刻も早い規制が望まれる。

ちなみに、次のサイトが非常に有益な情報を提供している。

フルモト商事株式会社

at 12:45, もーちゃん, 恐怖の電磁波

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2007.04.19 Thursday

電子レンジの危険性─インターネットから拾い読み

松田麻美子『50代からの超健康革命―「第二の人生」を幸福に過ごすために』（グスコー出版 2004/10）には、「電子レンジの危険性」として

・電子レンジの低レベル放射線が人体や食物を傷つける
・電子レンジで調理すると栄養を破壊するばかりか活性酸素も大量に生成する
・ラップや紙皿からも有害物質が食品に放出される
・電子レンジで加熱した水では植物は発芽できないほど分子構造が変化させられている
・電子レンジの電磁波は異常な「核融合物質」を形成する

などと書いてあるらしい。

ジェームズ・シュマン『エネルギー医学の原理　その科学的根拠』（エンタプライズ出版部）では、次のように書かれている。

人体のコミニュケーションシステムは神経までが共通に確認されているが、実は、電磁波などの精妙な波動で身体全体の細胞や臓器が通信し合っているという。
したがって、有害な電磁波は、人体を生命体としてならしてめている通信ネットワークを破壊し、健康を害するのである。

≪２０２ページ（要約）≫　

リバーディが報告した研究結果は次のようなものである。　

・電波の周波数は……免疫機能に影響をおよぼす。
・２４５０メガヘルツのマイクロ波は……細胞表面にある１１種類のタンパク質を抜け落ちさせることを確認した。
・電磁波の影響を受ける部位は、カルシウムチャンネルである。
・６０ヘルツの磁気波は……乳ガン細胞の増殖を促進させた。
・磁気波は……生体の情報伝達システムに影響をおよぼし……
・人間の培養乳ガン細胞の増殖は、メラトニン……によって抑制されるが、６０ヘルツの磁気波は、この抑制作用を阻害した。

ベネットをはじめとする物理学者たちは、家庭用の電気による磁場が生体に影響することなどありえないと述べているが、彼らの考えはもう古い。
最新の研究結果は、多数の科学誌に報告されており、……。

≪２０９ページ≫

ソーベルらの研究グループは、強い電磁波と接する職場で働く人たちに、アルツハイマー病の発症率が高いことを報告している。
少なくともアメリカ政府は、これまでの研究報告に注目して、さらに詳しい情報が得られるまでは電磁波を避けた方が賢明だという警告をだしている。
参考までにロシア政府は、マイクロ波の脳に対する最大許容量を、アメリカの法律にしめされている最大量の１０００分の一の基準に定めている。
このような検出器をつかえば・・電気毛布、電気ヒーター、蛍光灯、電子レンジ、携帯電話、コンピューター、テレビ、冷蔵庫、……といった身近な製品の側が危険だとういことがわかるだろう。
危険だということがわかれば、家具やペットの置き場所を少し変えるだけで、長時間、電磁波にさらされなくてもすむようになるがある……。

デスクトップ型パソコンは外からの電磁波から中身を守るようにできているので、外にも電磁波をあまり出さない。

デスクトップ型のパソコンを基準にすると、据え置き型IH調理器はデスクトップパソコンの3000倍くらいの電磁波を出すらしい。
携帯電話は200倍くらいだが、脳に近いところで使用するので、長話は危ない。

LETというのをご存知か？　オーリングテストとも言う。
これを使って食べ物を調べると、どんなにいい食べ物（野菜だけの料理とか）でも電子レンジでチンすると、エネルギーが変わってしまって、体にとって「免疫を低くする」食べ物に変化してしまう。
LETを実践している人たちは、免疫を高める食べ物をとる努力をするので、電子レンジで料理したものは、「なるべく」口にしない。

電子レンジクッキング、あるいはオール電化の家に住んでいる人とガンの関係を調べたら、興味深い結果がでるだろう。
が、こんな研究は、ここ日本ではまず許されないと思う。

電子レンジに関するこうした研究に関して、日本語ではあまりいい文献がない。
日本では業界の圧力（アメリカもですね）があって、この話はタブーなのではないか？
電子レンジで加熱したえさと、火で加熱したえさをねずみに与えた比較実験では、電子レンジのねずみが早く死んでいるとか、ヨーロッパの研究にはけっこうある。

danger of microwave ovenでグーグルすると１００万以上ヒットする。

「証明されている電子レンジの害」
http://www.mercola.com/article/microwave/hazards2.htm

「電子レンジ料理はあなたを殺しています」
http://www.relfe.com/microwave.html

なども参考に。

at 12:43, もーちゃん, 恐怖の電磁波

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2006.12.06 Wednesday

見えない電磁波の危険性

携帯電話の怖〜い現実を知りたい方は、こちらへご訪問を。↓

★阿修羅♪　見えない電磁波の危険性

at 13:12, もーちゃん, 恐怖の電磁波

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2006.07.25 Tuesday

電車内の携帯電話の電磁波、発信源から離れても弱まらず

いわゆる“電子レンジ効果”が実証されたわけだ。

混雑時の電車に乗ると頭痛がすることがある。
強力なマイクロ波が原因だ。

車両という金属でシールドされた筺体の内部では、マイクロ波は反射・増幅されることは以前から知られていたはず。

携帯電話会社やそれらにつるんでいる議員の方々。
もうそろそろ観念して携帯電話の恐ろしさを国民にはっきりと示す時ではないか。

街の至る所に林立する基地局の規制から、先ずは始めましょう。

携帯の電磁波、優先席離れても影響変わらず…東北大

　「電車内での携帯電話の電源オフは、優先席付近だけでいいの？」。東北大理学研究科の本堂毅助手（統計物理学）らの実験で、金属の天井や壁のある空間では、携帯電話などの発する電磁波が反射するため、発信源から距離をとっても、必ずしも弱まらないという結果が出た。

　２５日から電子版で公開される日本物理学会の英文誌に発表される。

　一般に、電磁波は、発信源から離れるほど弱まる。心臓ペースメーカーに影響を与えない携帯電話との安全な距離を、総務省の指針は「２２センチ以上」としている。このため、鉄道各社は、心臓ペースメーカーの誤作動などを防ぐため、優先席付近の携帯電話の電源オフを呼びかけている。しかし、本堂さんは「指針は、金属の壁や天井で電磁波が反射する電車内の環境を想定していない」として、電車内に類似した金属製のコンテナ内で、無線機から電磁波を発生させ、距離を変えながら、その強さを測定した。

（読売新聞） - 7月25日7時25分更新

at 08:57, もーちゃん, 恐怖の電磁波

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2006.06.10 Saturday

携帯電話の有害性

携帯電話の有害性についての記事を、いくつか拾い読み……。

携帯電話の電磁波が健康を害するという“決定的”な証拠は摑まれていないが、限りなくアヤシイものには違いなく、一刻も早い“予防措置”が望まれよう。

■ 携帯電話の電磁波

当たり前のことかもしれませんが、携帯電話は電磁波を発生させる機器です。ただし、携帯電話の電磁波は、テレビやラジオ等の電機製品が発生させる電磁波と異なる点があります。それは、人体に有害とされる、高周波の電磁波（マイクロ波）が利用されているという点です。

数年前の機種であれば、どの通信会社でも800MHz帯が主要でした。しかし、徐々にマイクロ波のなかでも強力な電磁波が使われはじめていて、最近の第三世代携帯電話（CdmaOne2000、FOMA）では、2.0GHz帯の電磁波が使用されています。

このため、携帯電話の使用が健康へ悪影響を与えるのではないかという議論が、ここ最近頻繁に行われています。議論のテーマはおもに以下の3点です。

1. 携帯電話の電磁波は、人体の細胞内DNAへ損傷をあたえ、脳腫瘍等の発病を促進させるのではないか
2. 携帯電話の電磁波は、人体の血流・血圧に変化をおよぼすのではないか
3. 携帯電話の基地局は、幼児期のガン発生率を高めるのではないか

いまだに科学的な結論はでていません。国際機関である世界保健機関(WHO)は、現在「国際電磁界(EMF)プロジェクト」を推進していて、2007年には電磁波の健康へのリスク評価を完了する予定です。同プロジェクトでは、携帯電話が発する電磁波を含む周波数300GHzまでの電磁波が、人体におよぼす影響を調べています。

それでも、電磁波の悪影響を示唆する研究報告はいくつも提出されています。昨年、CNNで報道されたニュースでは、携帯電話から発生する電磁波が、人体の細胞内のDNAに損傷を与える恐れがあることが明らかになったそうです。この調査研究は、欧州7カ国による共同実験で、欧州連合（EU）が資金の大半を提供していました。

人体から採取した細胞に携帯電話と同程度の電磁波を照射し、影響を調べたところ、DNAの損傷が増えることが判明。国際基準によると、人体が電磁波を浴びた際に吸収されるエネルギーを示すSAR値は、2W/kg以内なら安全とされています。携帯電話のSARは機種によって違うが、ほとんどが0.5-1W/kgの範囲内。実験に使われた電磁波は0.3-2W/kgでした。

科学的な結論がでていなくても、携帯電話の使用にあたっては、今後も注意が必要といえるでしょう。

■ 子どもと携帯電話のカンケイ

では、お子さんの携帯電話利用に関しては、どこまで気をつけたほうがいいのでしょうか。

WHO電磁波研究プロジェクトのリーダーであるマイケル・レパチョリ氏は、今年8月に、携帯電話から発生する電磁波を子どもが被曝していることに対し、電磁波被曝量を減らすよう提言を行っている。同氏はカナダの放送局「CTV」に対して「WHOは子どもの携帯電話使用に際して、ヘッドフォンの使用を推奨します」と語っています。

また、英国政府の携帯電話審問委員会へ提出された報告書にも。「8歳未満は携帯電話を使わない方がいい」という主旨の提言が寄せられています。同報告書では、頭蓋骨の発達が未熟な子どもは、聴覚や脳の神経の病気にかかりやすいとの指摘を踏まえ、保護者らに予防的対応を求めています。

調査報告を行ったのは、英国保健省の管轄下にある独立研究機関「英国放射線防護局（NRPB）」。3〜7歳の携帯電話使用は「妥当でない」とし、8〜14歳については、保護者の判断にゆだねるとしながらも、通話時間はできるだけ制限し、メールの使用をすすめています。

以上の事例をふまえると、15歳未満のお子さんには、携帯電話使用による悪影響を考え、使用させないか使用を控えさせるか、検討するべきではないでしょうか。

■ 安全で快適な生活のために

携帯電話をお子さんに使用させるべきではない、というのが電磁波なびの「答え」です。しかし、お子さんの身の安全を考えることが急務とされる保護者や学校の先生もいらっしゃるかと思います。

そのような方にとって、PHSを検討していただくのが、よいかもしれません。PHSの電磁波は、通常の携帯電話の電磁波の10分の1といわれています。安全といいきることはできませんが、第3世代の携帯電話を使用するより、リスクはずいぶん低くなります。

いま現在の脅威があるように、10年後、20年後の脅威もあります。お子さんの身の上が心配な方は、将来の危険にもそなえて、それほど有害ではないとされるPHSのご利用からはじめられてはいかがでしょうか。

「電磁波なび」より引用


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at 15:19, もーちゃん, 恐怖の電磁波

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2006.06.04 Sunday

野放しの携帯電話基地局

校舎の窓から見える基地局

去る5月28日、息子の小学校の日曜参観があった。
この写真はその時に、教室から撮ったもの。

もう1年以上前になろうか。
気付けば、学校の、そして我が家のすぐそばのマンション屋上に携帯電話の基地局ができていた。

実は、この基地局からは常時強力なマイクロ波が照射されており、半径400〜500メートル以内は“危険ゾーン”と言われている。
このマイクロ波が原因で、免疫不全・癌・白血病・脳腫瘍などの、本来なら罹らなくて済むはずの病気になる可能性が増大するのである。

しかしながら、どうやら法律で規制されていることもないようである。

おかげで、今や至る所に目に付く基地局。
したがって、この基地局の件についても、もちろん（！）事前にマンションや周辺住民に対する説明などは一切なし。

一刻も早く規制しないと、20年後、いや、10年後には上記に例示した病気による死者数が増加するのではないか。

at 10:42, もーちゃん, 恐怖の電磁波

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